「相場力ＵＰ」に役立つ矢口新の『トレードセンス養成講座』

メーカーの株式を購入するとき、その会社の製品がリコールされることは、まず想定していません。もし、リコールにつながるような製品の不具合があらかじめ想定できていたなら、リコール後に株価が安くなったところを買えばいいからです。投資や投機で、想定外の悪材料（ネガティブ・サプライズ）が出たときは、すみやかにそのポジションを閉じることが原則です。というわけで（２）の被害の影響がわからないのでその会社の株は全部売る、というのが正解です。

（３）の会社の広報やIRに問い合わせ、現状を確認してから判断する、というのは、現実に株価が下落して損失が出ている以上、全くのナンセンスです。

ところが、今回の問題の場合には、悩ましいところがあります。売りたくても、２日間連続のストップ安では、売るに売れないからです。相場では常に冷静さが要求され、パニックになった者が負けるのですが、２日連続のストップ安の水準で売ることは、事実上、パニックになったのと同じ結果をもたらします。

これを確率的にもう少し詳しく説明します。

たとえば、ヒストリカル・ボラティリティ（一定期間における価格変動の大きさを表す指標のこと）が16％の株があったとします。ボラティリティの表示は年率でなされるので、まず１日当りのボラティリティになおすことにします。ここで「ある期間でのボラティリティが１％である場合、その期間を２倍にすると、ボラティリティは 1.41421356％になる」という事実があります。つまり、√２になるのです。土日休日を除いた１年の立会日が約256日だとすると、√256は16ですから、年率のボラティリティを16で割ると１日分が出ます。すなわち、この株の場合だと、１日のボラティリティは１％になります。

この場合、オプションの理論に用いられている正規分布の確率論では、この株価は68.3％の確率で引け値が前日の引け値の上下１％ずつの変動幅に収まることになります。また、95.4％の確率で上下２％ずつの変動幅に収まり、そして99.7％の確率で上３％下３％の幅に収まることになります。

これがヒストリカル・ボラティリティが32％の株だと、１日のボラティリティは２％になるので、 68.3％の確率で引け値が前日の引け値の上下２％ずつの変動幅に収まります。また、95.4％の確率で上下４％ずつの変動幅に収まり、そして99.7％の確率で上下６％ずつの変動幅に収まることになります。このことは、ヒストリカル・ボラティリティが32％の株が１日で６％以上下落したなら、ほぼ100％の確率で引け値では６％の内側に戻っていることを表わしています。つまり、そこで損切るとほぼ100％の確率で底値で損切ることになるのです。

ストップ高・安の１日の値幅制限は、株価が3,000円以上5,000円未満なら上下500円、 5,000円以上10,000円未満なら上下1,000円ですから、この価格帯で10％から20％にもなります。 100円未満の銘柄などは上下30円ですから、数倍に高騰することもあり得ます。ということで、２日連続のストップ安水準で売ることは、まず底値で損切ることを意味しています。したがって、確率論を信じる人は、ここで売ってはいけないのです。そこで、（１）連続でストップ安になり、これ以上安くならないと思うので買い増し、を正解だと考える人が出てきます。

ところが、確率論が絶対ならば、そもそも２日連続のストップ安などあり得ないことになります。現実には、正規分布の両端では例外が頻発するものなのです。つまるところ、相場での値動きは確率論だけでは捕らえきれないということです。確率を妄信して、なんぴん買いを重ねて破滅する人は、あり得ないほどの確率で存在します。今回の問題は初心者を想定していますので、（１）のような悪い癖を覚えることはありません。

企業が出す情報、エコノミストやアナリストの見通し、確率論や経験則、それらはすべて参考すべき事柄に過ぎません。言い換えれば、参考にとどめておくべき事柄です。相場での真実は値動きだけです。また、相場とはサプライズを取りにいくべきもので、「サプライズを敵に回すといつか死ぬ」のです。