「相場力ＵＰ」に役立つ矢口新の『トレードセンス養成講座』

相場を動かす材料は様々ですが、相場のトレンドに影響を与えるものと、ボラティリティに影響を与えるものとに大別されます。連銀議長は要職で、その再任や変更は大きなイベントですが、日米の資金の流れを変え、相場のトレンドに影響を与えるほどの決定的な意味を持つものではありません。正解は（１）の「リスク懸念から円高・ドル安にふれた後は、悪材料出尽くしにより短期間で大きく戻す可能性が高い。どれほどの要人であっても代わりを務める人間はいるもので、この種の材料の影響は長くは持続しない」となります。

ここで、トレンドとボラティリティについて、簡単に復習しておきましょう。

トレンドとは、上げ相場、下げ相場など、多少の価格の揺らぎはあっても、一定期間は一方向に進む相場の動きです。例えば、年初から年末まで１年で30％上げた市場がある時、その市場は上昇トレンドだったといえます。

ボラティリティとは、価格の揺らぎそのものです。１年で30％上げる上昇トレンドの市場でも、毎月、毎週、毎日とみていくと、必ず上げ下げを繰り返しているものです。仮に、ほとんど揺らぎを伴わず、一定のペースで30％上げた市場があるとすれば、その市場のトレンドは上昇相場ですが、ボラティリティはほとんどゼロです。

どうすればボラティリティが大きくなるのか、その気になれば、あなたにでも実験することができます。出来高の小さな銘柄を探し、それなりにまとまった株数を成り行きで買うと、おそらく価格は跳ね上がります。そして、成行きで売ると、今度は急落します。こう聞くと、何となく儲けられそうでも、実際の実験はやめて下さい。

出来高の小さなものを成り行きで買うと、思いの他、買いコストが高くなり、成行きで売ると、売りコストが安くなって、ほとんどの場合は損失で終わるのです。

この上げて下げるのがボラティリティです。その価格の揺らぎがどんなに大きなものであっても、こういった売り買いで相場のトレンドをつくることはできません。これは溜池に大きな石を投げ込んだのと同じで、波立ちはしても、その影響は短期間でしかないのです。

一方のトレンドは流れです。こちらは、ゆったりと流れる川に浮かんだ葉っぱが、風を受けて一時的に上流に向かうことがあっても、いずれは下流に流されて行くように、方向性がはっきりとしています。金融商品では割高から割安への流れが見て取れます。経常収支がらみの資金の流れも、金利差による資金の流れも、突き詰めれば、割高から割安へと資金は流れるのです。

材料が相場にどのような影響を与えるのかを推し量るには、その材料がトレンドにつながる資金の流れを変えるものか、溜池に石を投げ込むようなものかを考えねばなりません。流れの強さや規模、溜池や石の大きさを探るのはその後です。

これらの感覚は、「矢口新の相場力アップドリル『為替編』、『株式編』」（
http://dealersweb.ken-shin.net/bookshop.html）で磨いて下さい。

では、資金の流れにつながるニュースとはどういったものなのでしょう？

経常収支や貿易収支、あるいは、各国の外貨準備高に関わるようなニュースです。現在のＦＸ市場で、こういった類の最も大きなニュースになり得るのは、中国が完全変動相場制を採用することです。その意味では、現指導部が力を失う可能性あるニュースならどんなものでも、市場に大きなインパクトを与える可能性があります。あの膨大な外貨準備がどうなるか以上の、大きなニュースはありません。

現状では、米連銀の議長が誰になっても、それほどのインパクトはないでしょう。連銀議長だけでなく、大統領が誰になっても、経常収支や金利動向が大きく変わるようなことは考え難いのです。欧州の主要国や日本も同様で、政権が変わっても、大きな資金の流れが変わることはありません。成熟した市場経済の国々は合理的に資金が流れていますので、それこそ計画経済に移行するなどのドラスティックな変化でもない限り、資金は割高から割安に流れます。

極論すれば、米連銀議長の進退は、ＦＸ市場にとって溜池に石を投げ込むようなイベントです。その石が大きくて、波立ちも大きければ、その分反動も大きいだけのことです。

正解は、（１）「リスク懸念から円高・ドル安にふれた後は、悪材料出尽くしにより短期間で大きく戻す可能性が高い。どれほどの要人であっても代わりを務める人間はいるもので、この種の材料の影響は長くは持続しない」となります。