元外交官・原田武夫の『国際政治経済塾』

「正しいことははっきりと“正しい”と言い、間違っていることも同じくはっきりと“間違っている”と言う」をモットーに何者も恐れずに展開してきた我が言論活動だが、その間、気付いたことが一つある。それは、どうやら特定のテーマについて「それを言っては困る」という勢力が現実におり、発言をする私に対してあれやこれやと押さえ込みにかかるということだ。

そうした「特定のテーマ」の一つとしてここで取り上げたいのが“地震”である。より具体的に言うと次のような「事実」だ。――「地震は自然現象によるものだけではない。むしろ、第二次世界大戦後により一般的になったのは“地震兵器”によるものである。これはそれ以外の“気象兵器”とも並ぶものであり、あたかも自然現象を装いながら敵国に壊滅的なダメージを与えることを目的としたものだ。現在は米国勢がこれを世界各地で依然として行使している」。

以前、こうした議論を展開したところ、怖いくらいに数多くの“反応”があったことを今でもよく覚えている。「空想科学小説と事実を混同するな」といった声の数々が不思議と、とりわけインターネット経由で聞こえてくる。私はインテリジェンス機関のルートでしか流布されない非公開情報をベースに議論をしていたのだが、あたかも「単なる思い込み」で喧伝しているものと勘違いされた向きが多かったようだ。しかしいずれにせよ言えることは、実に多くの日本人たちが「地震＝自然現象に限る」と狂信的なまでに思い込まされているということなのであった。さもなければあの激烈なネット経由での“反論”はあり得ない。

この様な視点からマーケットとそれを取り巻く国内外情勢を東京・国立市にある我が研究所でウォッチしていると、一つの気になる情報が飛び込んできた。去る１月上旬にハイチで発生した巨大地震につき、フランス勢が突如として「これは米国勢が“地震兵器”を用いて発生したものだ」と叫び始めたのである（１月26日付フランス・ヴォルテールネット参照）。しかも、フランスのテレビ局（チャンネル５）が2005年に放映した「証拠映像」まで掲載している周到さなので驚いた。

実は「ハイチ巨大地震は米国勢の地震兵器によるものだ」と叫び始めたのは、何もフランス勢だけではない。うるさ型の反米主義者で知られるチャヴェス・ヴェネズエラ大統領もその一人であり、「この地震はテストに過ぎない。米国勢が本当に狙っているのはイランにおける大地震だ」とまで詳細に予測しているのである（１月21日付米国フォックス・ニュース参照）。日本の大手メディアはこうした議論の渦を一切キャリーしてはいない。例によって例の如くといった感じが拭えないわけであるが、今後の展開いかでは米国勢が国際社会に対してその真偽について立証せざるを得ない状況に追い込まれる可能性すらあるだろう。米国勢は今、対イラン制裁を強化し始めている。「言うことを聞かない」と米国勢が叫ぶ中、チャヴェス大統領の“予測”どおり、イランで大地震が発生するならば、米国勢は真っ先に容疑者として追及されることは間違いないからである。

いずれにせよ、安穏な日本勢をよそに世界の“潮目”は確実に動いている。その複雑さは、あるマーケットの“猛者”をして「本当のインサイダーである者以外はついていけない」とまで言わせしめるほどのものだ。私たち＝日本の個人投資家・ビジネスマンとしても、目を凝らしてこれをウォッチして“凝らしすぎ”ということはないであろう。

この点も含め、今後、激動が想定される“マーケットとそれを取り巻く国内外情勢”と、その中で日本マーケットを取り囲む米国勢が密かに描き、着々と実現してきている戦略シナリオについて私は今月（2月）20日に福岡で、21日に広島でそれぞれ開催する「IISIAスタート・セミナー」で詳しくお話できればと考えている。ご関心のある方は是非ともお集まりいただければ幸いである。

ちなみに「地震兵器」は「気象兵器」と同じく、国際法上でその使用が禁止されている。「環境操作技術の軍事およびいかなる敵対的使用の禁止に関する条約」が1976年に結ばれているからだ。米国勢は、当時のソ連勢と並んでこれに批准している。したがって、仮にこれを米国勢が破って使用していたということになると、国際社会では大スキャンダルになる。そうであればなおのこと、これを“隠したがる”のは当然だろう。「地震兵器」の存在を漂わせただけで、様々な角度から激した“反論”がどういうわけか聞こえてくるのは、米国勢による圧倒的な対日世論操作の下に依然として置かれている日本であれば、当たり前のことなのかもしれない。だが米国勢はこれから来る11月に連邦議会中間選挙を控えている。いわば「何でもアリ」の情勢となってくる内政状況の中で、これまでフタをしていたさまざまな“不都合な真実”が明るみに出る可能性は十二分にある。

それにしても、である。「そう、私たちには出来る（Yes, we can!）」と絶叫して最高権力の座に就いたオバマ大統領は、一体何事について“出来た”というのであろうか。金融メルトダウンの中、これに対処すべく需要を喚起するため、尊い人命を落とさせる手段を容赦なく行使する米国勢。彼らに未来などあるはずもない…そのまま変わらない（no change）のであれば。